ChatGPTに聞いてはいけないこと7選!情報漏えいを防ぐNG行為を解説

ChatGPT 聞いてはいけない こと 7選 情報 漏えい 防ぐ NG 行為 解説
押さえておきたいポイント
  • ChatGPTへの個人情報・機密情報の入力は、情報漏えいなど深刻なリスクを招く恐れがある
  • 医療・法律の相談や緊急時の判断はChatGPTに聞かず、安全な代替手段や専門機関を選ぶ必要がある
  • ChatGPTの回答は事実と異なる内容を生成する「ハルシネーション」の恐れがあるため、過信しすぎない

ChatGPTはOpenAIが開発した対話型AIです。文章作成やアイデア出しなど、仕事から日常生活まで幅広い場面で活用されていますが、入力内容によっては情報漏えいなどのリスクがあることをご存じでしょうか?

この記事では、「ChatGPTに聞いてはいけないこと7選」を中心に、安全に使用するためのポイントを解説します。「リスクを知らずに、なんとなくChatGPTを使っていた」という心当たりがある方は、ぜひ参考にしてみてください。

\生成AIを活用して業務プロセスを自動化/

tamura

監修者田村 洋樹

株式会社WEEL代表取締役 / 累計25社以上のAIアドバイザリーを担当 / 企業向けセミナー・大学講義でのべ10,000人超に登壇 / 日本HP・インテルなど、大手企業主催カンファレンスへの登壇実績多数。AI導入支援・生成AIを活用した業務改革のプロとして、アドバイザリー・PM・講演者など多面的な立場から企業を支援中。

目次

ChatGPT(チャットGPT)には聞いてはいけないことがある

ChatGPTトップ画面
参考:https://chatgpt.com/

ChatGPTは、一般向け(無料版/Plus)の設定では入力内容をサービス改善のために利用する場合がある性質上、個人情報や企業の機密情報を入力してしまうと、情報漏えいにつながるリスクがあります。ChatGPTを介した機密情報の流出は、以下のような深刻な弊害を引き起こす可能性があるため、大変危険です。

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流出した情報の例区分主な弊害
氏名、住所、電話番号、メールアドレス個人なりすまし被害や不正ログインなど、悪質な犯罪への悪用
未公開の企画書、事業戦略企業ビジネス上の競争力低下
顧客情報、取引先データ企業社会的信用の失墜、損害賠償などの法的リスク
情報漏えいのリスク表

実際に、サムスン電子では従業員が機密情報を入力したことで問題となった事例が報じられており、企業によってはChatGPTの利用ルールを見直す動きも見られます。※1

ChatGPTに聞いてはいけないこと7選

ChatGPTに聞いてはいけないこと7選

ここでは、ChatGPTに聞いてはいけないこと7選を具体例とともに解説します。聞いてはいけない内容を事前に理解することは、安全にAIを活用するうえで重要です。日常的にAIを活用している方は、ぜひチェックしてみてください。

特定の個人情報

以下のように特定の個人情報を聞くことは、氏名・住所・電話番号・メールアドレスなど、特定の個人を識別できる情報を不用意に入力するリスクがあるため注意が必要です。

  • 山田太郎(1990年生まれ・神奈川県在住)の連絡先を教えて
  • 090-xxxx-xxxxの持ち主は誰?
  • この名刺に書いてあるメールアドレスから本人情報を推測して
  • この銀行口座(〇〇銀行 〇〇支店 1234567)の持ち主情報は?

個人情報をAIに入力しても、正しい情報が取得できるとは限りません。また、他人の個人情報を不用意に入力することは、個人情報保護法に抵触する恐れがあります。個人情報保護委員会の「生成AIサービスの利用に関する注意喚起等について」でも、生成AIサービスへの個人情報の入力に注意するよう呼びかけられています。

個人情報が必要な場合は、本人に直接確認するか、法務局や裁判所など正規の機関へ相談することを検討しましょう。

会社の機密情報

以下のように未公開の企画書や顧客リストを入力し、業務にChatGPTを活用してしまうことも、情報漏えいや競争上の不利益につながる危険な使い方です。

  • 新商品の企画書の内容を要約して
  • 顧客リスト(氏名・連絡先・購買履歴)を分析して
  • この社内資料の売上予測は正しいかチェックして

会社の機密情報は、社内規程や秘密保持契約(NDA)、不正競争防止法などによって厳重に保護されています。経済産業省の「営業秘密管理指針」でも、秘密情報の管理方法や社内での対応が示されています。機密情報を扱う場合は、社内の承認済みツールを利用するか、必要に応じて情報を加工・匿名化したうえで活用することが重要です。

医療・法律などの専門的な相談

医療・法律などの専門的な相談は、症状や法的状況によって判断が大きく変わるため、以下のような質問をしてもAIの回答が適切でない場合があります。

  • この薬の飲み合わせは問題ないか
  • 離婚や相続の手続きをどう進めればいいか
  • この契約書は法的に有効か判断してほしい

医療や法律の分野では、個別の症状や検査結果、契約内容などを踏まえた専門家の判断が不可欠です。適切な対応を確実に取るためにも、ChatGPTはあくまで一般的な情報整理にとどめ、実際の判断は医師や弁護士などの専門家に相談するとよいでしょう。

緊急時の行動判断

火災・事故・急病などの緊急時では、現場の状況を正確に反映した判断が重要ですが、AIの回答は実際の状況を十分に把握できないため、以下のような質問を参考にするのは危険です。

  • 今すぐこの火事からどう避難すればいいか
  • この症状は救急対応が必要か判断して
  • 事故現場でまず何をすべきか教えて

緊急時の対応は、現場の状況・時間・安全性など複数の要因によって判断が大きく変わります。誤った判断は命に関わる危険があるため、警察・救急などの公的機関へ直ちに連絡し、現場の指示に従うようにしましょう。

犯罪・違法行為の手段

以下のようにChatGPTに犯罪・違法行為の手段を聞くことは、不正アクセスや詐欺などを助長する可能性があり、重大な法的リスクやトラブルにつながりかねません。

  • どうやって不正に他人のアカウントにログインするのか
  • バレずに万引きする方法はあるか
  • 詐欺メールを作るコツを教えて
  • 違法ダウンロードを安全に行う方法は?

犯罪や違法行為は、実行や幇助だけでなく、内容によっては情報の取得自体が問題となる可能性があります。犯罪や違法行為に関する情報を求める場合は、不要なリスクを避けるためにも、警察や弁護士などの専門機関へ相談することが重要です。

自傷・暴力の方法

「高い場所から飛び降りたらどうなるか」「人を殴っても罪にならないやり方はあるか」など、自傷や暴力に関する質問は、重大な事故や犯罪を引き起こすおそれがあります。

自傷や暴力に関する行為は、法律上の問題だけでなく、生命や心身の安全に直結する非常に危険な内容です。もし、こうした方法を調べてしまうほどつらい状況や強いストレスがある場合は、AIではなく医療機関や相談窓口などの専門機関に相談することをおすすめします。

専門家に相談することで、誤った判断やリスクを避けながら安全に問題解決へ進めるうえ、精神的な不安の軽減にもつながります。

差別・誹謗中傷な内容

以下のように差別・誹謗中傷的な内容を尋ねることは、特定の個人や属性に対する偏見や攻撃的な表現を助長し、名誉毀損や人権侵害につながる可能性があります。

  • なぜ〇〇人は信用できないのか
  • 特定の国籍や性別は能力が低いのか
  • あの社員は無能だと広める文章を作って
  • 〇〇さんの悪い噂をもっと広めるにはどうすればいいか

差別や誹謗中傷にあたる内容は、個人の尊厳を傷つけるだけでなく、社会的トラブルや法的責任につながりかねません。そのため、AIに差別・誹謗中傷的な内容を尋ねることは避け、公平で客観的な視点に基づいた情報整理を心がけるとよいでしょう。

ChatGPTの回答を過信してはいけない理由

ChatGPTの回答を過信してはいけない理由

ChatGPTは単一のデータベースではなく、さまざまな情報をもとに文章を生成する仕組みであるため、回答には以下のような課題が生じる傾向があります。

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課題内容
情報の正確性に限界がある誤情報や古い情報も含んでしまうため
事実確認ができない場合がある最新ニュースや専門分野は不正確になりやすいため
文脈依存で誤解が生じる入力の仕方で回答が変わるため
専門的判断ができない医療・法律・税務などは状況や条件によって適切な対処が変わるため
機密性や安全性が保証されない入力内容がサービス改善のために利用される場合があるため
先入観(バイアス)が含まれる可能性がある学習データの偏りにより特定の視点に寄ることがあるため
ChatGPTの課題一覧

上記の要素が組み合わさることで、ChatGPTの回答には、事実に基づかない内容をあたかも正しいかのように生成してしまう「ハルシネーション」が発生することがあります。

ハルシネーションによる誤った情報に惑わされないためにも、ChatGPTの回答は過信せず、あくまで参考情報として扱うことが重要です。重要な内容については必ず公式サイトや一次情報で裏付けを取りましょう。

ChatGPTに聞いたことは会社や周囲にバレるのか?

ChatGPT単体で情報が勝手に共有されるわけではないので、ChatGPTに入力した内容がそのまま会社や周囲に直接バレることは基本的にありません

ただし、質問の入力環境によっては間接的に確認される可能性があるため、以下の点には注意が必要です。

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注意すべきポイント内容
企業アカウントの利用管理者が利用ログを確認できる場合がある
社内PC・社内ネットワークの使用通信履歴やアクセスログが監視される可能性がある
利用環境による制約個人利用でも端末や設定によって履歴が残る場合がある
注意すべき入力環境

特に、ブラウザやアプリの履歴保存・同期設定が有効になっている場合や、チャット履歴機能が自動保存されている場合には、別の端末から履歴が閲覧される可能性があります。私的な内容を扱う場合は、利用端末の設定や共有状況を確認したうえで、慎重に利用しましょう。

よくある質問

ChatGPTの個人情報を削除できますか?

ChatGPTに入力した個人情報は、利用しているサービスの設定や提供元のポリシーに基づいて削除できる場合があります。ただし、削除の範囲や保存期間はサービスごとに異なるため、利用規約やプライバシーポリシーを確認することが重要です。

ChatGPTにNGワードはありますか?

ChatGPTには特定の「NGワード」が固定的にあるというよりも、内容そのものの危険性や違法性に応じて制限がかかる仕組みになっています。犯罪の具体的な方法や自傷行為の手順、差別や誹謗中傷を助長する内容などは回答できないケースがほとんどです。

ChatGPTの回答の真偽をチェックするツールはありますか?

ChatGPTの回答そのものを直接「正しい・間違い」と自動判定する専用ツールは、2026年6月時点では確認されていません。専門家監修サイトなど一次情報を確認し、複数の情報源を比較することが大切です。

ChatGPTの情報漏えいはどのようにバレますか?

「AIから漏れる」というよりも、「利用環境や端末側の記録によって発覚する」ケースが中心です。管理者によるログ確認で利用履歴が判明する、社内ネットワークやセキュリティツールによってアクセス記録が残るケースなどが該当します。

ChatGPTに聞く質問には気を付けよう!

ChatGPTは今後、AIの精度向上や安全対策のアップデートにより、利用範囲がさらに広がると考えられます。一方で、リスク管理の重要性は変わらず、入力内容によっては情報漏えいなどのリスクが生じる可能性があるため、使い方には注意が必要です。

利用を検討する際は、「便利さ」と「危険性」をセットで理解し、重要な判断については必ず一次情報や専門家の確認を取ることが重要です。なんとなく使うのではなく、用途を明確にし、補助ツールとして活用する意識が安全な利用の鍵となるでしょう。

最後に

いかがだったでしょうか?

ChatGPTを安全に業務活用するには、入力ルールや利用範囲を明確にし、情報漏えい・誤回答を防ぐ運用体制を整えることが重要です。弊社では社内ガイドラインの策定から安全な生成AI環境の構築まで支援します。

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