ChatGPTに個人情報を入力してしまった…リスクと対処法・安全な設定まで徹底解説

ChatGPTに顧客名や社内資料を入力してしまい、「これは情報漏洩にあたるのでは」とヒヤリとした。そんな経験はないでしょうか。

情報漏えいリスクは最小限に抑えられます。まずは会話を削除し必要なら社内へ報告する。これが基本です。完全に削除できるとは限りません。中身によって打つ手も変わってきます。

この記事では、企業のご担当者に向けてChatGPTに個人情報を入力してしまったときの対処法を、リスク・避けるべき情報・安全な設定までまとめて解説します。読み終えるころには、同じトラブルを社内で繰り返さないための予防策まで見えてくるはずです。

ChatGPTに個人情報を入力してしまった場合の対応

ChatGPTに個人情報を入力してしまった。そんなときも、慌てる必要はありません。情報の種類に合わせて、次のステップを上から順にこなしていきましょう。

業務でChatGPTを利用する場合は、個人向けプランではなく、データの取り扱いに配慮された法人向けプランの利用も検討しましょう。ChatGPT Businessへの移行手順や設定方法は、以下の記事で画像付きで詳しく解説しています。

ChatGPTに個人情報を入力してしまったときのリスク

ChatGPTへ個人情報を入力してしまった場合、すぐに情報漏洩につながるとは限りません。しかし、入力した情報の種類や利用状況によっては、AIの学習やデータ保存、システム障害などに伴うリスクが生じる可能性があります。

ここでは、知っておきたい代表的なリスクを4つ解説します。

入力データが学習に使われる可能性がある

まず知っておきたいのが、個人向けのChatGPT（Free・Plus・Pro）です。入力した内容をモデル改善に使う設定が、初期状態でオンになっています（※4）。

といっても、その内容がそのまま他人への回答に出るわけではありません。そこは安心してください。

学習に使われたくなければ、「すべての人のためにモデルを改善する」をオフにします。オフにして対象から外れるのは、設定を変えたあとの新しい会話です。

チャット履歴が一定期間サーバーに保存される

チャットを削除しても、その場ですぐに完全削除されるわけではありません。削除した会話は原則30日以内にOpenAIのシステムから削除されますが、匿名化済みデータや法令・セキュリティ上の理由で保持が必要なデータは例外となる場合があります。

そのため、「削除したから完全に安心」と考えるのではなく、不要な個人情報は最初から入力しない運用が重要です。

他ユーザーの回答に個人情報が混入する恐れがある

OpenAIは、入力した内容がそのまま他の利用者への回答として表示される仕組みではないと説明しています。一方で、生成AIは過去に想定外の回答やシステム不具合が発生した事例もあり、絶対に情報が表示されないとは断言できません。

実際には発生する可能性は極めて低いものの、氏名や住所、顧客情報などの個人情報や機密情報は入力しないことが、安全な利用につながります。

大規模な情報漏洩が発生してしまうリスクも考えられる

クラウドサービスであるChatGPTでは、サービス障害やシステム不具合が発生する可能性を完全には排除できません。

実際に2023年には、一部ユーザーへ他人のチャットタイトルや、一部のChatGPT Plus利用者の決済関連情報が表示される不具合が発生しました。この問題はすでに解消されていますが、障害や予期しない不具合のリスクが伴います。

そのため、個人情報や社外秘情報など、漏洩時の影響が大きい情報は入力しないことが基本です。

生成AI全般のリスクは下記でも解説

ChatGPTに入力してはいけない情報の種類

ChatGPTは便利なツールですが、入力する情報によっては情報漏洩やトラブルにつながる恐れがあります。特に個人情報や機密情報は、一度入力すると完全に取り戻せないケースもあるため注意が必要です。

ここでは、入力を避けるべき代表的な情報を紹介します。

個人を特定できる情報

本名や住所、電話番号、メールアドレスなど、個人を特定できる情報はChatGPTへ入力しないようにしましょう。顧客情報や従業員情報なども同様で、本人の同意がないまま入力すると、個人情報保護法や社内ルールに抵触する可能性があります。

一見すると問題がないように思える内容でも、複数の情報を組み合わせることで個人が特定されるケースも少なくありません。業務でChatGPTを利用する場合は、実名ではなく仮名へ置き換えたり、不要な個人情報を削除したりするなど、匿名化したうえで利用することが重要です。

会社の機密情報

未公開の事業計画や社内議事録、取引先との契約内容、顧客情報などの機密情報は、ChatGPTへ入力すべきではありません。これらの情報が外部へ漏えいすると、企業の信用低下や契約違反、損害賠償などにつながる恐れがあります。

個人向けプランでは設定によって入力内容がモデル改善に利用される可能性もあるため、社外秘の情報は入力しないことが基本です。生成AIを業務で活用する際は、入力可能な情報の範囲を社内で定め、必要に応じて法人向けプランの利用やガイドラインの整備を進めることが大切です。

クレジットカードや口座番号

クレジットカード番号やセキュリティコード、銀行口座番号などの金融情報は、ChatGPTへ入力してはいけません。また、パスワードや認証コード、APIキー、秘密鍵などの認証情報も同様です。

万が一これらの情報が第三者へ漏えいした場合、不正利用や不正送金、システムへの不正アクセスなど、重大な被害につながる可能性があります。誤って入力してしまった場合は、チャットを削除するだけで安心せず、カード会社への連絡やカードの利用停止、パスワード変更、APIキーの無効化など、情報の種類に応じた対応を速やかに行いましょう。

個人情報や機密情報を守るには、「入力しない」という個人の意識だけでなく、企業全体でルールや運用体制を整備することも重要です。生成AIを安全に活用するために必要なガバナンスやリスク対策については、こちらの記事で詳しく解説しています。

ChatGPTの「学習」「保存」「メモリ」は別の仕組み

概念	意味	主な設定・対応
モデル学習	会話をモデル改善に利用するか	「すべての人のためにモデルを改善する」
データ保存	チャットやファイルを保存すること	チャット・ファイル・アカウントの削除
メモリ	会話をまたいで回答を最適化する仕組み	パーソナライズ・メモリの管理

対策を考える前に、混同しやすい3つの言葉を整理しておきます。

学習をオフにしても、チャット履歴は残ります。チャットを消しても、メモリは残ることがあります。3つは別物で、それぞれ別の操作が必要です。ここを押さえておけば迷いません。

ChatGPTに学習させない設定方法（オプトアウト）

学習をオフにする手順は、2026年6月時点で次のとおりです。

プロフィールアイコン→設定→データコントロール→「すべての人のためにモデルを改善する」をオフ（英語表示では「Improve the model for everyone」）。この設定はアカウントに紐づくので、Webでもモバイルでもオフになります（※10）。

履歴に残さず学習にも使われない「一時チャット」も便利です。ただし安全確認のため、会話のコピーが最大30日ほど保持されることがあります（※6）

ChatGPTを安全に使うための対策

ここまでは個人の設定の話でした。ただ、それだけでは守り切れません。組織としての備えも要ります。

入力してよい情報・ダメな情報を社内で決める

入力してよい情報と禁止する情報を明文化することが重要です。これを明文化し、判断を個人任せにしないことが、うっかりミスを最も減らします。

ガバナンス体制をつくる

利用範囲はどこまでか。承認は誰が出すのか。ログはどう残すのか。こうした統制の仕組みを、情報システム部門が旗振り役となって整えます。全社共通のルールとして運用できます。API利用時もデータの扱いを確認する
APIに送った入力・出力は、初期設定ではモデル学習に使われません。ただし不正利用を監視するためのログが、最大30日ほど残ることがあります（※7）使う機能で保存期間も変わるため、「APIだから安全」と決めつけないことです。

AIガバナンス体制については下記の記事でも解説

従業員のリテラシーを底上げする

従業員のAIリテラシーを底上げすることも重要です。どんなに良いルールも、知られていなければ守られません。そのため、定期的な研修や教育が重要です。リスクと正しい使い方を社内で共有しておく。それが、同じ失敗を繰り返さない一番の近道になります。

生成AIリテラシーを向上させるセミナーは下記で解説

よくある質問

ChatGPTの個人情報リスクは、設定と社内ルールで防ごう

ChatGPTに個人情報を入力してしまっても、削除・社内報告・メモリ確認といった対応でリスクは下げられます。

もっと大事なのは「そもそも起こさない」ことです。入力情報の線引き、オプトアウト設定、社内ルールの整備を、組織として進めていきましょう。

生成AIを安全に活かせるかは、個人の注意だけでは決まりません。鍵は、全社でそろえるガバナンスです。設定と運用ルール。この両輪がそろってはじめて、安心して使える環境ができあがります。

最後に

いかがだったでしょうか？

生成AIの社内活用やルールづくり、情報漏洩対策にお悩みではありませんか。WEELでは、生成AIの導入・運用に関するご相談を承っています。自社に合った安全な活用体制づくりの第一歩として、お気軽にお問い合わせください。