Snowflake、独自技術の内部活用で大幅なコスト削減を実現

テクノロジー企業が自社製品を利用する「カスタマーゼロ」の概念が注目を集めています。

Snowflakeでは、最高情報責任者（CIO）兼最高データ責任者（CDO）のSunny Bedi氏の指導のもと、「Snow on Snow」というプログラムを展開。

Bedi氏は5年前にCIO/CDOに就任以来、社内システムのクラウド化とSnowflake技術の活用を推進してきました。

「Snowflake Summit 2024」でのインタビューで、Bedi氏は「Snow on Snow」の目的を語りました。

社内システムの完全クラウド化と技術の形式化を進め、エンジニアやプロダクトチームにフィードバックを返すことで、営業担当者が活用事例として顧客に提案できるようにしています。

また、財務部門やデータサイエンスチームも参加し、隔週でのミーティングを通じて全社的なフィードバックを行っています。

「Snow on Snow」プログラムの一環として、Snowflakeは「ServiceNow」とのコネクターを開発。自社での使用後に公開され、現在一般提供されています。

また、他のSaaSベンダーとのデータ共有もフィードバックに基づき実現しました。

日本の顧客とのやり取りでも、Snowflakeの技術が評価されています。

日本のユーザーはクラウドやAI/ML技術への関心が高く、Snowflakeの技術を活用した先進的な取り組みが進行中です。

最近では「Snowflake Cortex AI」の強化が発表され、AI/MLの活用がさらに進展。

新型コロナウイルス感染症の以前には1500人以下だった従業員数が現在は7000人に増加する中、「Snow Patrol」というライセンス管理アプリを開発し、コスト削減を実現しました

。MLを活用して不要なアクセス権を自動的に削除し、500万ドル以上のコスト削減に成功しています。

参考記事：ZD NET