生成AIの活用で広告業界はどう変わる?企業の導入事例と課題を徹底解説

- AI広告は、生成AIで広告クリエイティブの作成やアイデア出しなど幅広い業務を効率化できる
- AI広告の導入事例では、グローリーやサントリー×テレビ朝日、サイバーエージェントなどが、全編生成AIのテレビCMや広告クリエイティブの自動生成に活用
- AI広告の活用には品質や著作権、ブランドイメージ低下などのリスクがあるため、人間による最終確認が重要
広告業界では生成AIの活用が進み、画像・動画・広告コピーの制作など、さまざまな業務で利用されています。広告クリエイティブの案を短時間で大量に生成できるようになりました。
2025年にはインターネット広告費が初めて総広告費の半分を超え、2026年8月には映像を全編生成AIで制作したテレビCMが地上波で全国放送されるなど、広告業界の生成AI活用は実用段階に入ったといえるでしょう。

しかし、生成AI特有の表現の違和感や品質のばらつき、著作権・法務面のリスクなど、導入前に知っておきたい課題もあります。
本記事では、広告業界での生成AIの活用方法や企業の導入事例、広告制作に役立つAIツールに加え、広告業界が抱える課題についても詳しく解説します。
\生成AIを活用して業務プロセスを自動化/
2026年11月27日(金)13時より、データ・アプリケーション様主催のオンラインセミナー「DAL DATA CONNECT 2026」を共催し、代表の田村が登壇!
生成AIを本番の業務で活用するために必要な「業務設計」と「データ環境」を解説します!(参加無料)
AI広告とは?

AI広告とは、生成AIを活用して広告の企画・制作・配信・分析といった一連のプロセスを自動化・最適化する手法のことです。
これまで人の経験や勘に頼っていたマーケティングやクリエイティブ制作を、データ分析やアルゴリズムによって効率的に行える時代が到来しています。
例えば、ユーザーの興味関心をもとに最適な広告を配信したり、過去の成果データから効果の高いコピーを提案したりと、マーケティングの精度向上に役立つのが特徴です。
中でも「生成AI」を用いた広告制作が注目されており、コピーライティングや画像生成など、クリエイティブな領域にも活用が広がっています。
生成AIの種類における役割の違い
生成AIは、大きく分けて「テキスト生成」「画像生成」「動画生成」の3つの分野で活用が進んでいます。いずれも「新しいコンテンツを生み出す」という共通点がありますが、扱うデータや得意分野が異なります。
広告業界では、それぞれの特徴を理解して使い分けることが重要です。
| 種類 | 主な役割・用途 | 活用例 |
|---|---|---|
| テキスト生成AI | 言語モデルを用いて文章やコピーを生成。広告コピー、キャッチフレーズ、メール文面などの自動作成が可能。 | 広告文・商品説明・SNS投稿の自動生成 |
| 画像生成AI | プロンプト(指示文)から画像やデザインを生成。ビジュアル素材を短時間で大量に制作できる。 | バナー広告・商品ビジュアル・キャンペーン用素材 |
| 動画生成AI | テキストや画像から映像を作り出す。短尺広告動画やプロモーション映像の制作コストを大幅に削減。 | SNS広告動画・商品紹介ムービー |
これらの生成AIは、単なるデータ分析や自動化にとどまらず、「ゼロから新しい表現を生み出す」点が従来のAIとの大きな違いです。従来AIが「最適化」を担う存在だったのに対し、生成AIは「創造」を担う存在として、広告のクリエイティブ領域に革新をもたらしています。
広告業界の現状と抱える問題

広告業界が抱える問題の代表例は以下のとおりです。
- ニーズの多様化への対応
- 生成AI・広告運用の自動化への対応
- 少子高齢化 etc.
- AI生成物の品質・権利・AI表示の管理
特に、インターネットの普及に伴い、広告業界はニーズの多様化への迅速な対応が求められています。
電通の「2025年 日本の広告費」によると、2025年の総広告費は8兆623億円(前年比105.1%)で、4年連続で過去最高を更新しました。中でもインターネット広告費は4兆459億円(前年比110.8%)まで伸び、総広告費に占める割合が50.2%と初めて過半数に達しています。
一方、テレビ・新聞・雑誌・ラジオのマスコミ四媒体は2兆2,980億円(前年比98.4%)とほぼ横ばいでした。また、インターネット広告媒体費3兆3,093億円のうち、動画広告が1兆275億円と初めて1兆円を超え、2026年も前年比114.7%の伸びが予測されています。
媒体ごとの伸び方の違いを踏まえて、広告のアプローチを考える必要があるでしょう。
| 媒体 | 2025年の広告費 | 前年比 |
|---|---|---|
| 総広告費 | 8兆623億円 | 105.1% |
| インターネット広告費 | 4兆459億円 | 110.8% |
| マスコミ四媒体広告費 | 2兆2,980億円 | 98.4% |
| 動画広告(インターネット広告媒体費の内訳) | 1兆275億円 | 121.8% |
また、生成AIで広告のコピーや画像を大量に作り分けたり、データ分析をもとにユーザーごとにパーソナライズした広告を配信したりする取り組みも欠かせません。
生成AIで広告運用を最適化する方法を詳しく知りたい方は、下記の記事を合わせてご確認ください。

広告業界で進む生成AI活用の現状とメリット
2026年時点では、広告主・広告会社・広告プラットフォームのそれぞれで生成AIの活用が進んでいます。
矢野経済研究所の「2026 AI時代における広告主のデジタル広告運用に関する実態調査」(2026年2月発刊)では、広告運用でのAI活用は「汎用AIツールを利用している」が25.8%で最多でした。一方で、AI未導入の企業も38.3%あり、活用の度合いには差があります。
広告会社では、電通デジタルが2025年7月にAIエージェントを搭載した「∞AI Ads2」を開発し、バナー画像の生成や効果予測をAIとの対話で進められるようにしました。dentsu Japanも2026年4月に、AI時代のクリエイティブ供給サービス「AI For Growth Creative Lines」を始動しています。
広告プラットフォームでは、Googleが広告文の生成や遷移先URLの選定をAIが行う「AI Max for Search」を2026年4月に一般提供へ移行しました。Metaも、広告の制作からターゲティングまでの完全自動化を目指していると報じられています。
ただし、生活者の受け止め方は慎重です。日本インタラクティブ広告協会(JIAA)の調査では、生成AI広告にネガティブな印象をもつ人が57.6%にのぼり、受け入れやすくなる条件として「生成AIを活用していることが明記される」が最も多く挙がりました。
| プレイヤー | 主な動き | 時期 |
|---|---|---|
| 広告主 | 広告運用でのAI活用は「汎用AIツールの利用」が25.8%で最多、AI未導入は38.3% | 2026年2月(調査発刊) |
| 広告会社 | 電通デジタルが「∞AI Ads2」を開発、dentsu Japanが「AI For Growth Creative Lines」を始動 | 2025年7月・2026年4月 |
| 広告プラットフォーム | Googleが「AI Max for Search」を一般提供、Metaは広告の完全自動化を目指すと報道 | 2026年4月・2025年6月(報道) |
| 生活者 | 生成AI広告にネガティブな印象をもつ人が57.6%、AI活用の明記を求める声が最多 | 2026年8月(報道) |
広告業界で生成AIが活躍する場面を以下にまとめました。
- クリエイティブの作成が可能
- 広告運用を最適化できる
- 新規企画のアイデア出しが得意
- データ解析を簡略化できる
- 顧客ごとに最適化されたマーケティングを実現可能
それぞれの場面で生成AIを活用すれば、業務を効率化できるだけでなく、これまでになかったアイデアの発想を支援できます。以下で、それぞれの場面における生成AIの活かし方を紹介していきます。
広告の現場でも、担当者の役割が変わり始めています。
電通デジタルが2026年4月に内閣府の消費者委員会の専門調査会で示した資料「広告業界のAI活用の現在地」では、AIが影響する領域として、アイデアの量産・広告運用の最適化・広告枠選定の最適化・クリエイティブ制作の最適化・ターゲティングの最適化・運用担当者の役割の変化の6つが挙げられました。
運用担当者に求められる力は、管理画面の操作の習熟から、AIが出した結果の背景を言葉にしてクライアントに説明する力へ移り、「ディレクター化」が進むと説明されています。
クリエイティブの作成が可能
生成AIはクリエイティブの生成において、大きな活躍が期待できます。特に、イラストを手軽に生成できる画像生成AIは、広告に独創性をもたらせるため有効です。従来であれば、広告ビジュアル・コピー・コンセプトなどは人間のクリエイターが時間をかけて作成していましたが、生成AIなら効率的に生成できます。
膨大なデータセットを基にして、ターゲットに最適なデザインやメッセージを生成し、カスタマイズされた広告をリアルタイムで提供できるのが生成AIの強みです。
広告運用を最適化できる
生成AIはデータ解析と自動化を得意としているため、広告運用の最適化も可能です。特に、検索したキーワードに連動して表示される「リスティング広告」の運用に向いています。また、広告文やクリエイティブのA/BテストをAIが自動で実施し、効果の高いバリエーションを迅速に特定できる点も見逃せません。
これまで人間が多くの時間をかけて検証してきた内容も、生成AIを使えば膨大なビッグデータをもとに瞬時に判断できるようになります。
新規企画のアイデア出しが得意
生成AIなら、新規企画のアイデア出しもお手のものです。膨大なデータセットからトレンド情報を分析し、従来の枠にとらわれない斬新なアイデアを提供してくれます。たとえば、過去の成功事例や市場動向を基に、ターゲット層に響く新たなコンセプトを提案したり、異業種の成功事例を参考にした発想を生み出すことなどが挙げられます。
また、生成AIは短時間で複数のアイデアを提案できるので、多様な選択肢をもたらしてくれるのも企画を考えるうえで大きなメリットです。従来よりも短時間で質の高いアイデアが出揃うので、ぜひ試してみてください。
データ解析を簡略化できる
広告業界では、生成AIがデータ解析の簡略化に大きく貢献しています。従来のやり方だと、サイトの閲覧数や滞在時間などを手作業で集計していたので、データ解析に多くの時間がかかっていました。
しかし、生成AIはこれらのデータを自動的に整理・解析し、広告に関するさまざまなデータを迅速に提供してくれるので効率化が可能です。
生成AIが提供してくれるデータの例としては、ユーザー行動・クリック率・コンバージョンデータなどが挙げられます。
広告運用担当者は複雑で手間のかかるデータ処理から解放され、戦略的な意思決定に集中できるようになるので、広告の最適化が一層容易になります。
顧客ごとに最適化されたマーケティングを実現可能
生成AIを活用すれば、ユーザー一人ひとりに合わせた広告配信がより精度高く行えるようになります。
従来の広告では、年齢や性別などの属性データをもとにターゲティングしていましたが、生成AIは行動履歴・興味関心・閲覧時間といった膨大なデータを学習し、より「その人に刺さる内容」を自動で生成できます。
例えば、同じ商品の広告でもユーザーの関心や購買意欲に応じて文章や画像を変えたり、SNS上の反応をもとに次の投稿内容を最適化したりすることも可能です。
広告のクリック率や購買率の向上が期待できるため、マーケティング全体の効果を大きく引き上げられます。
AI広告の炎上事例から学ぶリスク
AI広告を活用することで短時間でさまざまなクリエイティブを生成できますが、使い方を間違えるとブランドイメージの低下や批判につながる可能性があります。ここでは、AI広告を使って起きた実際の炎上事例をご紹介します。
マクドナルド
2024年8月にマクドナルドが公式Xで投稿した、マックフライポテトのプロモーション動画が大きな物議を醸しました。 こちらが該当の投稿です。
この動画では、生成AIを活用して「ポテトを手にした多数の女の子たち」が登場。視覚的には華やかに見えたものの、SNS上では「気持ち悪い」「ポテト食う気なくした」という強い否定的な反応が多く寄せられました。※1
では、なぜ同じ「生成AIを使った広告」でも、伊藤園が展開した「お〜いお茶」の事例などでは評判が良かったのに、マクドナルドは批判されたのでしょうか。
主な要因を整理します。
- 人物や映像表現に違和感がある
- ストーリー性や共感性が欠如している
- ブランドイメージとのミスマッチ
特に、人物や映像表現にAI生成動画特有の違和感があった点が批判の原因として挙げられます。
また、マクドナルドは誰もが日常的に利用するファストフードブランドであり、「親しみやすさ」「安心感」が強みです。
一方、公開された映像は生成AIによる非現実的なビジュアルが前面に出ており、「ブランドがもつ日常の安心感とのギャップが受け入れにくかった」という考え方もあります。
JAL
JALブランドの高級クレジットカード「JAL Luxury Card」のWebサイトでは、一部に生成AIで作られた画像が使われていました。ポップコーンにストローが刺さっていたり、フォークの形が異形など使用画像に不自然な部分が多数見つかり、SNS上で批判の声が上がりました。
中でも問題だったのが、AI画像に登場するクレジットカードのデザインです。
このJAL Luxury Cardは本来、黒と赤の2種類のデザインですが、AI画像に登場しているカードは金色かつデザインも全く異なります。本件についてJAL広報部は「誤解を招く表現がございました」と謝罪するとともに、画像の差し替えを行いました。
しかし、SNS上では「高級クレジットカードなのに広告宣伝費を削減している」「高級クレジットカードなのに画像が安っぽい」など、高いブランドイメージが求められる高級クレジットカードの広告として、相応しくないといった批判の声が上がりました。
神戸風月堂
2027年に100周年を迎える老舗菓子店の神戸風月堂でも、AI画像を使用した投稿をめぐり、SNS上で批判の声が上がりました。
投稿には、発注ミスをしてしまったという旨の文章とともにあんこのAI画像が添えられていましたが、当初の投稿ではAI画像であることが明記されておらず一部ユーザーからは「生成AIってことは誤発注も嘘かな?」「人の善意につけ込んだ誤発注商法」など、批判の声が上がりました。
神戸風月堂は、発注ミスした商品を少しでも楽しく受け取ってもらいたいという思いから投稿したと説明していますが、AI画像であることを明記していなかったこともあり、「炎上商法ではないか」といった批判も寄せられました。
ピザーラ
2026年11月、宅配ピザのピザーラは、TVアニメ「Dr.STONE」とのコラボ広告をめぐって謝罪しました。公式TikTokの広告動画が「AIで加工・生成されたように見える」とSNSで疑問の声が上がったのが発端です。※2
ピザーラの発表によると、原因はTikTok広告の配信を始める際の設定ミスでした。TikTokの広告プラットフォームにある、AIを活用した広告の自動生成・配信機能が有効になっていると十分に認識しないまま設定を終え、製作委員会の監修・許諾を受けていない動画が配信されたと説明しました。2026年11月時点で、TikTok広告の配信はすべて停止されています。
この事例は、自社でAIを使っていなくても、広告プラットフォームのAI自動生成機能でトラブルが起きうることを示しています。配信前には、AI関連の設定と素材の権利を確認する体制を整えておきましょう。
このように、AI広告は使い方を誤るとブランドイメージを低下させたり、ユーザーに誤解を与えたりする可能性があります。そのため、AI広告を使用する際は担当者が生成された画像の内容を最終確認し、誤解を招かないよう配慮する必要があるでしょう。
生成AIを広告業界で活用する際に直面する課題や注意点
生成AIは広告制作の効率化や新しい表現の可能性を広げますが、いくつかの課題も存在します。ここでは、視覚的な違和感や信頼性の問題、法的・倫理的リスクなど、企業が直面しやすい主なリスクを整理して解説します。
表現に違和感(不気味の谷現象)が起きる可能性がある
生成AIを用いた広告では、視覚的に不自然な表現が生じることがあります。この現象は「不気味の谷」と呼ばれ、人間に似ているものほど違和感や不快感を覚えやすい特性があります。
不気味の谷の代表例
- 手指が6本になっている
- 顔の形が不自然
こうした表現の違和感は、視聴者に「奇妙」「気持ち悪い」といった印象を与え、食品や日用品といった親しみやすさを重視する広告ほどブランドイメージを損ねます。
消費者に信頼されにくい
生成AIを用いた広告は、技術的には魅力的でも、消費者からの信頼を得にくいのが現状です。特に、生成AIで作ったことが明らかで、映像・画像・文章の不自然さが目立つ場合には、「人間が作った広告よりも信頼できない」と受け取られる可能性があります。
マクドナルドの炎上事例のように、技術的に面白くても「共感や安心感」が欠けると消費者にネガティブに受け取られます。そのため、生成AI広告では人間による最終チェックや調整が不可欠です。
品質・正確性の担保が難しい
生成AIを活用した広告では、短時間で大量のコピーや画像、動画を作成できる一方で、品質や正確性を一定に保つのが難しいという課題があります。
生成AIは学習データに基づいてコンテンツを生成するものの、事実誤認や表現の誤りが混入する可能性があるためです。
また、ブランドメッセージやトーンにそぐわない表現が出ることもあり、広告全体の一貫性を損なうリスクがあります。そのため、広告作成を生成AIだけに任せず、人間による確認と修正プロセスを組み込むことが重要です。
著作権や知的財産権の問題が発生する
生成AIを広告に活用する際には、著作権や知的財産権の問題が重要な課題となります。生成AIは膨大なデータを学習してコンテンツを生成しますが、その学習元となった画像や文章の権利関係が不明確な場合があるためです。
生成物が他社の著作物に似てしまうリスクや、意図せず第三者の権利を侵害してしまう可能性があります。
また、生成物自体の著作権帰属も明確でない場合が多く、商用利用や広告配信において法的なトラブルが発生することがあります。
データバイアスや倫理的リスクがある
生成AIを広告で活用する際には、データの偏りや倫理的な問題にも注意が必要です。生成AIの学習データに偏りや差別的要素が含まれていると、意図せず不適切な表現や偏った広告が生成される可能性があります。
例えば、性別や人種に関する偏見を含む画像や文章が生成されることで、消費者から批判を受けるリスクがあります。広告はブランドイメージに直結するため、公平性や多様性に配慮したうえでAI生成コンテンツをチェックしましょう。
生成AIが創作活動することへの抵抗がある
広告業界では、生成AIをクリエイティブ制作に使うことに対して、人間のクリエイターが抵抗感を持つケースも少なくありません。
これまでコピーライティングやデザイン、映像制作などはクリエイターの経験や感性に基づく仕事でした。しかし、生成AIがそれを代替することで「創作の価値が損なわれるのではないか」という心理的な障壁が生まれています。
このような心理的抵抗を解消するためには、生成AIを「クリエイターの補助ツール」と位置づけ、人間と生成AIの協働による制作体制を構築することが重要です。
スキル不足により社内運用が困難なケースが多い
生成AIを広告業務に導入する際、社内のスキル不足が障壁になるケースが多く見られます。AIツールは簡単に利用できるように設計されているものの、専門的な知識や経験が求められるためです。
生成AIを使いこなすために必要なスキル
- 適切なプロンプトを設計する力
- 生成物が法務や倫理面で問題ないかチェックするスキル
- 生成AIの特性や限界を理解し、適切に使い分ける能力
- ブランドメッセージやトーンに沿った修正・調整を行うスキル
- データや分析結果を読み解き、広告施策に反映するマーケティング力
- チームでの運用フローやガイドラインを設計・管理する運用力
特に従来の広告制作の経験しかないチームでは、生成AIの特性を十分に理解せずに運用すると、品質やブランド整合性の低下、炎上リスクにつながることがあります。
そのため、多くの企業では社内教育やガイドライン整備、運用フローの明確化が導入前提として不可欠です。
なお、生成AIを導入する具体的なステップを知りたい方は、以下の記事をご覧ください。

生成AIの問題点・課題は下記で解説

広告業界に生成AIを取り入れた企業の成功事例
広告業界に生成AIを取り入れた導入事例として、以下の事例をご紹介します。
- グローリー
- サントリー×テレビ朝日
- 東京シティ競馬(TCK)
- サイバーエージェント
- ヤマダデンキ
それぞれの事例を詳しくご紹介していくので、ぜひ自社の生成AI運用に取り入れてみてください。
グローリー
グローリーは、2026年8月1日から、全編を生成AIで制作した企業テレビCM4作品を全国で放送しています。「挑戦状篇」「あらゆるPAYに篇」「金融篇」「リテール篇」の4作品で、テレビに加えてYouTubeやTVerなどのデジタル広告でも配信されました。※3
AIで作ったのは、CMの映像表現です。たとえば挑戦状篇では、ツタンカーメンが財宝を前に「グローリーの技術なら数えられるか」と問いかける、実写では撮りにくい場面を描いています。
狙いは、同社が大切にしてきた「挑戦」の価値観を新しい映像表現で伝えることです。BtoB企業が企業ブランドの訴求に生成AIを取り入れた例として参考になります。
サントリー×テレビ朝日
テレビ朝日の社内組織「AIクリエイティブスタジオ」は、サントリーの「GREEN DA・KA・RA」の30秒CMを、映像を全編生成AIで制作しました。2026年8月9日には、バスケットボール男子日本代表の国際試合の中継内などで全国放送されています。※4
生成AIで作ったのは映像のみで、テロップ・音声・ナレーションにはAIを使っていません。ナレーションはテレビ朝日の渡辺瑠海アナウンサーが担当しました。
映像では、ブランドのハート型のモチーフに水分がしみ込む様子を透明感のある表現で描き、夏の水分補給の大切さを伝えています。AIに任せる部分と人が作る部分を分けた例として、テレビCMに生成AIを取り入れるときの参考になるでしょう。
東京シティ競馬(TCK)
東京シティ競馬(TCK)は、生成AIでアニメ番組の予告編風に仕上げた競馬CMシリーズ「生成AIで競馬CMつくってみた」を展開しています。2025年6月2日には、第2弾となる「東京ダービー篇」を公開しました。※5
アニメーションはすべて生成AIで制作されています。プロンプトで場面の静止画を大量に生成し、その中から選んだ画像を動画生成ツールで映像化する流れです。ストーリーは主催者の特別区競馬組合と制作会社が協議して決めています。
これまでの競馬CMは実際の馬を撮影することが多く、馬への負担や表現上の制約が大きいという課題がありました。生成AIで表現の幅を広げ、競馬に関心のなかった層にも印象に残るCMを目指しています。
サイバーエージェント
株式会社サイバーエージェントは、広告の効果を事前に予測する「極予測AI」シリーズを提供しています。最も効果的な既存のクリエイティブと新しいクリエイティブの効果予測値を競わせ、既存の1位を上回ると予測されたものだけを納品・配信する仕組みです。
2023年5月には、テキスト広告向けの「極予測TD」で、自社の日本語LLM(大規模言語モデル)とGPT-4を効果予測AIと組み合わせ、広告文の生成・予測・フィードバックを自動で繰り返す機能を開発しました。先行テストでは、効果予測スコアが初回生成時の121%に上がったと発表しています。※6
ただし、121%は実際の配信成果ではなく、効果予測AIによる予測スコアです。GPT-4はモデルの学習に使われないAPI連携で利用するなど、セキュリティ面にも配慮されています。
ヤマダデンキ
ヤマダデンキは、米Googleが提供しているAI搭載型の広告サービス「P-MAX」を活用してセルフ式マーケティングを実行しています。
P-MAXを使って広告用の画像や商品情報を登録すれば、入札や配信は自動で最適化されるため、ほぼノータッチで広告運用できているとのことです。
元々、ヤマダデンキはEC事業の売上が全体の売上に占める割合が低く、EC事業の売上増加を狙っていました。そこでネット広告の活用強化に注力し、広告代理店に頼らず、セルフマーケティングを実行することに決めたようです。実際に、EC売上は2025年3月期の1,018億円から2026年3月期には1,152億円へ増加し、2027年3月期には1,200億円を計画しています。※7
広告運用の自動化・最適化を進めることで、EC事業のさらなる成長を目指しています。
広告制作に活用できるおすすめAIツール
生成AIを使えば、広告のアイデア出しから画像・文章の作成まで、これまで時間がかかっていた作業を効率化できます。ただし、AIツールによって得意なことは異なるため、目的に合わせて選ぶことが大切です。次に、広告制作に活用できるおすすめのAIツールを3つ紹介します。
ChatGPT
ChatGPTは、広告のアイデア出しや、コピーや画像の作成まで幅広く活用できるAIツールです。例えば「20代女性向けの化粧品広告を5案考えて」と指示すれば、ターゲットに合わせたキャッチコピーや広告コンセプトの案を出してもらえます。
さらに、画像の生成や編集にも対応しているため、考えた広告コンセプトをもとにクリエイティブを作成することも可能です。
「まず広告のアイデアを考えたい」「コピーを何パターンも試したい」という人におすすめです。AIと会話しながら案を修正できるため、生成AIを初めて使う人でも試しやすいでしょう。
Canva AI
Canva AIを活用すれば、作りたいものを文章で伝えるだけで、画像や文章の生成をサポートしてくれるため、デザインの知識がなくても簡単に広告を作ることができます。
例えば「春のキャンペーン用のSNS広告を作りたい」と入力すれば、広告に使う画像やデザインのアイデアを出してもらうことが可能です。さらに、文字や写真の配置、色の変更なども同じ画面で行えるため、複数のツールを行き来する必要がありません。
「AIを使って広告を作ってみたいけれど、デザインは苦手」という人におすすめのツールです。
Adobe Firefly
Adobe Fireflyは、広告に使う画像や動画などの素材をAIで作れるツールです。作りたいイメージを文章で伝えるだけで画像を生成できるため「広告に使える素材が欲しいけれど、撮影やデザインに時間をかけられない」といった場面で役立ちます。
例えば、「高級感のある化粧品広告に使える背景を作って」と入力すれば、イメージに合ったビジュアルをAIに作ってもらえます。作った画像をもとに、不要な部分を消したり、別の要素を加えたりすることも可能です。
画像だけでなく、動画・ベクターグラフィックの生成や画像の編集にも対応しているため、広告用の素材を手軽に用意したい人や、AIを使ってさまざまなビジュアルを試してみたい人におすすめです。
生成AIが広告業界で秘めている可能性と今後の展望

生成AIは広告業界において、制作スピードの向上や新しい表現の創出など、従来では考えられなかった可能性を広げています。
広告プラットフォーム側でも、GoogleのAI MaxやMetaの完全自動化の動き、TikTokの広告自動生成機能のように、AIが広告を作って配信する流れが進行中です。担当者の役割は「自分で作る」から「AIの出力を監督・承認する」へ移りつつあります。
一方で、ピザーラの事例のように設定や権利の確認を怠るとトラブルにつながるため、配信前の確認体制づくりがより重要になるでしょう。
今後は、既製のAIツールで広告制作を行うだけではなく、「広告動画の制作を自動化したい」「広告プランをAIで自動生成したい」など、自社の業務に特化したAIシステムを求めるニーズも広がっていくでしょう。
こうした仕組みを構築すれば、自社の商品情報や過去の広告実績などを活用し、企画立案からクリエイティブ制作まで、企業独自の広告業務に合わせてAIを活用できる可能性があります。
また、AI検索の広がりによって、広告のあり方そのものが変わる可能性も考えられるでしょう。
前述の電通デジタルの資料では、情報収集が「検索エンジン」から「SNS」、そして「生成AI」へ移り、「AIにまとめさせる」段階に入ったと整理されています。その影響で、検索連動型広告(SEM)に対して生成AIの回答内に出る広告(GEM)、SEOに対して生成AIに引用されるための対策(GEO)が広がる可能性が示されました。
また、2026年4月時点のAI企業は、対話の文脈に合わせて広告を表示する「広告導入派」と、中立性を重視して有料プランなどで収益を得る「広告排除派」に分かれると整理されています。
| これまで | 生成AI時代 |
|---|---|
| 検索連動型広告(SEM) | 生成AIの回答内に出る広告(GEM) |
| SEO(検索結果の上位表示) | GEO(生成AIの回答に引用される対策) |
一方で、ブランドイメージとの整合性や広告表現のチェック、著作権・法務面の確認など、人間による判断が必要な場面もあります。AIに任せる業務と人間が担う役割を適切に分け、自社の課題に合った活用方法を見つけることができれば、短時間で効果の高い広告を作ることができるでしょう。
生成AI開発・業務活用ならWEELへご相談ください
生成AIを広告制作・運用へ安全に組み込むため、クリエイティブ品質管理や法務・ブランドリスクを踏まえた実践的な導入設計を貴社の体制に最適化して整理します。
「生成AIで新しいプロダクトを作りたい」「もっと本格的に生成AIを業務に組み込みたい」とお考えの方は、ぜひ株式会社WEELにご相談ください。
開発実績として、
・新規事業室での「リサーチ」「分析」「事業計画検討」を70%自動化するAIエージェント
・社内お問い合わせの1次回答を自動化するRAG型のチャットボット
・過去事例や最新情報を加味して、10秒で記事のたたき台を作成できるAIプロダクト
・お客様からのメール対応の工数を80%削減したAIメール
・サーバーやAI PCを活用したオンプレでの生成AI活用
・生徒の感情や学習状況を踏まえ、勉強をアシストするAIアシスタント
などの開発実績がございます。
生成AIを活用したプロダクト開発の支援内容は、以下のページでも詳しくご覧いただけます。
➡︎株式会社WEELのサービスを詳しく見る。
アイデア段階でも構いません。まずは無料相談でお気軽にご相談ください。
➡︎生成AIを活用したプロダクト開発・業務効率化について相談する

「生成AIを社内で活用したい」「生成AIの事業をやっていきたい」という方に向けて、生成AI社内セミナー・勉強会をさせていただいております。
セミナー内容や料金については、ご相談ください。
また、サービス紹介資料もご用意しておりますので、併せてご確認ください。
- ※1:「ポテト食う気なくした」日本マクドナルドに“炎上CM”の制作意図と見解を直撃
- ※2:AI使用疑惑どころか、まさかの「無許諾」 ピザーラが「Dr.STONE」広告で謝罪、原因は「設定ミス」 全広告を停止に
- ※3:全編を生成AIで制作した企業CMを8月1日より全国で放送開始
- ※4:テレビ朝日がサントリー「GREEN DA・KA・RA」とコラボ!同局初の映像フルAIテレビコマーシャルを制作!
- ※5:動物の負担軽減も 生成AIによるCM制作の狙いを東京シティ競馬に聞く
- ※6:極予測TD、自社LLM技術およびGPT-4を活用した「繰り返し試行生成機能」を開発
- ※7:ヤマダHDの2026年3月期EC売上は1152億円で13.1%増、デジタル会員数は3000万人を突破 | ネットショップ担当者フォーラム



